国際VHF無線機とは？

国際VHF無線機とは？

　

国際VHF無線機は世界共通の57の周波数を使って国籍を問わず船舶同士が安全航行の交信できる通信方法です。

　

150MHz帯を使用し、船舶において遭難・安全通信・港務通信、電気通信業務、水先業務等に使う無線通信システムで、全世界的に使われているため「国際ＶＨＦ」と呼ばれています。

　

日本で使用できるトランシーバーは、総務省の技術基準適合証明に合格したVHFトランシーバーに限られます。

　

VHF無線機は従来、大型船や旅客船に限られていましたが2009年9月の法改正により免許の申請手続きが簡素化されたことにより漁船やプレジャーボートなど一般の小型船舶でも運用できるようになりました。

国際ＶＨＦは、航行の安全に関する重要な通信を行うものとして多数の船舶に利用されています。

　

国際VHF無線機で何ができるの?

　

国際VHF無線機があることで船舶間で直接交信することができ衝突などの危険を迅速に回避することが出来たり、DSC（デジタル呼出）機能にて緊急時に自船の位置情報と遭難信号を周囲の船舶や海岸局に送信することができます。

※DSC機能が無いトランシーバーは遭難信号を自動発信することは出来ません。またDSC機能を使うには第2級海上特殊無線技士資格と船舶局の開局申請が必要です。

　

国際ＶＨＦを使用するために必要なものは？

　

無線機の購入

　

全国の主要無線機器販売店、船舶用機器販売店のほかインターネット通信販売でも購入することが可能です。

購入の際には、その無線機器が技術基準適合証明を受けていることを示す「技適マーク」を確認しましょう。

無線従事者資格の取得

　

国際ＶＨＦを操作するためには無線従事者資格（無線従事者免許証）が必要です。

　

・携帯型５Ｗ（※ＤＳＣ機能無し） 第３級海上特殊無線技士（海特３）以上

・携帯型５Ｗ（※ＤＳＣ機能付き）
・据置型２５Ｗ

※ＤＳＣ：デジタル選択呼出装置。簡単な操作でグループ呼出や遭難信号の発信ができます。

　

無線局免許の取得

国際ＶＨＦを使用するには無線局免許（特定船舶局）が必要です。[有効期間：５年間]

無線局（特定船舶局）の免許は、船舶１隻ごとに１つの免許となります。（複数の船舶で共用することはできません）

免許申請用紙は総務省のホームページからダウンロードすることができるほか、国際ＶＨＦの機器に添付されています。また、電子申請システムも利用できます。

申請書の記載方法等については、販売されている無線機器にも資料が添付されていますが、ご不明な点は総合通信局等にお問い合わせください

輸入品等で技術基準適合証明（技適マーク）のない無線設備を使用することができません。

　

国際ＶＨＦの運用方法について

ルールを守って正しく運用しましょう

　

連絡設定用チャンネル

船舶局同士の通話チャンネル

海岸局との通話チャンネル

※ch16は、呼出・応答専用となります。

１ 通信方法

国際ＶＨＦは、まず連絡設定用チャンネルで相手船を呼出し、その後、通話用チャンネル（船舶用・海岸局用）に切り換えて通話を行います。

遭難・緊急時の運用

・ｃｈ１６にセットし、付近の船舶局や海岸局に救助を求めます。

・ＤＳＣ機能のついた無線機は緊急時にディストレスボタンを押すと、付近の船舶局に遭難している旨や自船の位置を自動的に知らせることができます。

・誤発射した場合は、最寄りの海上保安庁へ連絡願います。

運用上の注意点

・遭難通信、緊急通信など、船舶の航行の安全にかかわる重要な通信を行う無線です。運用の際は、簡潔・明瞭な通話を心がけましょう。

・航行中は、呼出用のチャンネルであるｃｈ１６とｃｈ７７を聴守しましょう。
特にｃｈ１６は、遭難・緊急の連絡や海上保安庁からの情報など重要な通信が入ることがあります。

・海上での航行時にのみ使用できます。河川、湖沼や陸上での使用は禁止されています。

・船舶ごとに無線局免許が必要となります。同じ無線機器を複数の船舶で共用することはできません。

・遭難通信を妨害したときは、１年以上の有期懲役に、また虚偽の遭難通信を行った場合は３ヶ月以上１０年以下の懲役に処されます。

その他の注意事項

１ 無免許での使用には罰則があります

無線局免許を受けずに国際ＶＨＦを運用した場合は、１年以下の懲役、または１００万円以下の罰金に処されます。
また、免許の有効期間は５年間で、継続して使用する場合には有効期間満了の６ヶ月前から３ヶ月前までの間に再免許の申請を行う必要があります。有効期間切れに十分注意してください。
無線局申請で疑問点等がありましたら、総合通信局等へご相談ください。

２ 電波利用料について

無線局の免許をお持ちの方に、より円滑に電波を利用していただくため、必要な経費を無線局の規模に応じてご負担いただく制度です。１年毎に納付書を郵送しますので、金融機関、コンビニエンスストア等でお支払いください。納付につきましては、口座振替や電波利用料の前納もご利用いただけます。

３ 定期検査について

無線局の運用状況や無線設備が法令の基準に合致しているかを定期的に確認するため、定期検査制度があります。使用する無線設備の種類等により検査の周期が異なります。
検査周期の一例（詳しくは総合通信局等へお問い合わせください）
・据置型の国際ＶＨＦのみ … ５年ごと※
・携帯型（５Ｗ以下）の国際ＶＨＦのみ … 定期検査は不要※
※ただし、遭難自動通報装置（ＥＰＩＲＢ等）が強制の場合は２年ごと
定期検査が必要な年度に総合通信局等から通知書を送付しますので、忘れずに受検してください。
検査を拒んだり忌避した場合は6 月以下の懲役又は３０万円以下の罰金に処されます。

引用：日本マリン無線協会　https://marine-vhf.jp/marine-vhf.html

出典：総務省 国際V H F 利用ガイド(PDF)